コロナ禍での住まい探し、「影響なし」が増加傾向

　（株）リクルートは28日、コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者調査」結果を発表した。2020年5・9月に行なった調査に続く3回目。

　過去1年以内に住宅の購入・建築、リフォームについて、物件の検索や資料請求、物件・モデルルーム見学、契約など具体的に行動した三大都市圏および地方主要都市に住む20〜69歳の男女を対象に調査を実施。6月11〜21日にスクリーニング調査を行ない、有効回答数は5万9,600件。今回の公表結果については、このうち1月から6月中旬までの期間に行動している1,291件を対象に集計した。

　コロナ禍拡大による住まい探しの影響について、「促進された」という回答が20％（20年9〜12月比1ポイント減）、「抑制された」が22％（同5ポイント減）と減少、「影響はない」が58％（同6ポイント増）と増加した。地域別では、関西と仙台市以外は「影響はない」が増加傾向に。特に首都圏では「影響はない」が60％（同13ポイント増）と、大きく増加している。

　住宅に求める条件の変化については、「収納量を増やしたくなった」（26％・同9ポイント増）、「広いリビングがほしくなった」（26％・同5ポイント増）が同率トップに。「部屋数がほしくなった」が25％（同4ポイント増）、「日当たりの良い住宅がほしくなった」が23％（同2ポイント増）と続き、住まいの快適性や広さについての項目が上位に挙がった。

　また、住宅の購入・建築の検討のきっかけとして、「結婚」（17％・同1ポイント増）、「第一子出生」（12％・同4ポイント増）を挙げる人が多かった。次いで「在宅勤務になった／増えた」が10％（同4ポイント減）、「第二子以降の出生」が7％（同3ポイント増）。