ライフステージの変化にともなって、今住んでいる家が本当に自分たちに合っているか考えている方も多いのではないでしょうか。
特に、住んでいる家が老朽化したり、家族構成に変化のあった方は、住みかえを検討するのもおすすめです。
この記事では、住みかえの主なきっかけや発生する費用、実際に住みかえるまでの流れについて解説しています。
今後の住環境について悩んでいる方はぜひ参考にしてください。
住みかえとは?
住みかえとは、新たに賃貸物件を借りたり、戸建やマンションの購入によって新しい住居に転居することを指します。
マイホームを所有している方が新たに戸建やマンションを購入する場合、今の住居の売却と新居の購入を同時に進めるケースが多いです。
住みかえを検討する主なタイミング
ここでは、一般的に住みかえを検討することが多いタイミングを5つご紹介します。
下記の条件に当てはまる方は、一度住みかえを視野に入れてみるのもよいでしょう。
家族構成の変化
結婚、出産、子どもの成長・独り立ちなど家族構成の変化をきっかけに、自分たちの環境にあった住居に住みかえるケースが多く見られます。
具体的な事例は以下のとおりです。
- 結婚して子どもが生まれたので、もっと広い家に住みかえたい
- 保育園や学校に通いやすい場所へ引っ越したい
- 子どもが家を出て夫婦だけになったので、コンパクトな家に移りたい
転職・転勤
転職や転勤によって今住んでいる住居からの通勤が困難になり、引っ越しを余儀なくされるケースがあります。
金銭的な都合
金銭的な都合により、所有していた戸建やマンションを手放すケースも少なくありません。
この場合、売却費用をローンの返済や次の住居の購入費用に充てるパターンが一般的です。
現在の住環境に不満がある
ライフスタイルに大きな変化がなくても、住宅設備や周辺環境への不満をきっかけに住みかえを検討するケースも多く見られます。
具体的な事例は以下のとおりです。
- 設備が老朽化したので築浅の住居へ移りたい
- バスが減便されて利便性が悪くなった
- ご近所トラブルに巻き込まれている
これらの理由で住みかえる場合、新居で同様の不満が発生しないように住環境を慎重に見極める必要があります。
老後に備えて
子育てを終えた世代のなかには、老後や介護に備えてバリアフリーに対応した住居への引っ越しを検討する方も多く見られます。
特にマンションは段差のないワンフロアの間取りが一般的で、車椅子の方や杖を使用している方にもおすすめです。
ただし、物件によっては玄関や脱衣所等に段差のあるケースが多いため注意してください。
住みかえの流れ
住みかえにあたり住居を売却したり、購入したりする場合、下記の流れに沿って進めるのが一般的です。
【物件を売却する際の流れ】
- 物件の査定
- 媒介契約の締結
- 売却活動
- 売買契約の締結
- 決済・引渡し
【物件を購入する際の流れ】
- 資金計画
- 物件探し
- 内覧
- 売買契約の締結
- 住宅ローン契約の締結
- 決済・引渡し
また、今住んでいる家を売却して新たな住まいを購入したいのであれば、売却・購入の順番によって「売り先行」と「買い先行」の2種類の方法があります。
以下の項目で、それぞれの住みかえ方法について具体的に解説します。
売り先行
売り先行とは、「今住んでいる住居を売却してから新しい住居を購入する」ことを指します。
売却で得た資金を新居の購入に充てられるため、資金計画が立てやすい点がメリットです。
また、買い先行よりも時間をかけて売却活動をおこなえることで、思い入れのある家を納得できる価格で売却しやすくなります。
ただし、住んでいた住居を売却したあと、新居が見つかるまで仮住まいする場合もあります。
買い先行
買い先行とは、「先に新しい住居を見つけてから、今住んでいる住居を売却する」ことを指します。
売り先行のように仮住まいを用意する必要がなく、自分のペースでじっくり新居を選べる点がメリットです。
ただし、新居を購入してから今の住居を売却するまで住宅ローンが二重で発生する場合があるため、支払いの負担が大きくなってしまいます。
また、売却費用をすぐには新居の購入資金に充てられませんので、事前に購入計画をしっかり立てておくことが大切です。
住みかえにかかる費用は?
ここでは、住みかえにかかる費用を「お住まいのお部屋の売却時」と「新居の購入時」に分けて解説していきます。
必要な金額をあらかじめ把握しておきたい方はぜひ参考にしてください。
家の売却にかかる費用
家を売却する際にかかる費用は、取引価格の5〜7%が一般的とされています。
具体的な項目は以下のとおりです。
発生する費用 | 費用の内容 | 費用の目安 |
仲介手数料 | 売却の仲介をおこなった不動産会社に対する手数料 | 売却価格×3%+6万円+税 |
印紙代 | 売買契約書に貼り付ける収入印紙代 | 売却価格によって異なる (成約価格が1,000万円超 〜 5,000万円以下の場合:1万円) |
登記費用 | 住所変更登記費用・氏名変更登記費用・抹消登記費用・登録免許税、司法書士への報酬 | 約3万円程度 |
譲渡所得税 | 売却による利益に対する税金 | ・短期譲渡所得(所有期間5年以下):譲渡所得金額の39.63% ・長期譲渡所得(所有期間5年超):譲渡所得金額の20.315% |
当社HPでも売却の諸費用について紹介していますのでご覧ください。
新しい住居の購入にかかる費用
新居を購入する際にかかる費用は、取引価格の5〜8%が一般的とされています。
具体的な項目は以下のとおりです。
発生する費用 | 費用の内容 | 費用の目安 |
仲介手数料 | 購入の仲介をおこなった不動産会社に対する手数料 | 購入価格×3%+6万円+税 |
印紙代 | 売買契約書・ローン契約書に貼り付ける収入印紙代 | 購入価格によって異なる (成約価格が1,000万円超 〜 5,000万円以下の場合:1万円) |
登記費用 | 所有権移転・登録免許税、司法書士への報酬 | 約3万円程度 |
ローン事務手数料 | ローンを実行するために金融機関などに支払う事務手数料 | 詳しくは金融機関に確認 |
ローン保証料 | 連帯保証人を立てる代わりに、民間の保証会社や公的保証機関に連帯保証をしてもらうために支払う保証料。借入金額と返済期間によって金額が異なる。また、ローン契約時に一括払いする方法と、金利に上乗せして毎月支払う方法がある。 | 詳しくは金融機関に確認 |
保険料 | 火災保険料地震保険料 | 保険会社による |
各種清算金 | 固定資産税・都市計画税、管理費・修繕積立金など、各種を引渡した日にて清算 | 引渡し日以降の日割り金額 |
不動産所得税 | 不動産取得に対する税金 | 固定資産税評価額×3% |
当社HPでも購入の諸費用について紹介していますのでご覧ください。
住みかえを検討する前にやっておくこと
住みかえを検討する前に、今住んでいる住居の住宅ローンの支払状況を必ず確認しておきましょう。
金融機関によって設定された抵当権は住宅ローンを完済するまで解除できず、所有者でも自由に売却をおこなえません。
ただ、住宅ローンがあっても決済までに住宅ローンを完済できれば売却ができます。
住宅ローンが残っている物件の詳しい売却方法についてはこちらのコラムをご覧ください。
また、引っ越しをスムーズにおこなうためには、住みかえを検討しはじめた時点で、今持っている家具・家電や日用品の断捨離を少しずつ進めていくことをおすすめします。
まとめ
この記事では、住みかえについて解説しました。
同じ家に長く住み続けていると、家族構成や仕事の変化などにともなって「住みづらさ」を感じる機会が増えていく場合があります。
それぞれのライフステージに合わせて、自分や家族が過ごしやすい住まいを見つけることが大切です。
オークラヤ住宅では、マンション売却に関するご相談も承っております。
ご興味のある方はぜひお声掛けください。
著者情報

宅建士 兼 Webライター
井後 帆乃香
【経歴】
宅建士として不動産会社に勤務するかたわら、SEOライティングを中心に幅広く活動するWebライター。
「不動産って難しい!」と頭を抱えた経験から、難しい言葉を使わず、わかりやすく丁寧にお伝えすることをモットーとしています。
家に居る時は、愛猫を膝に載せながら執筆することも。
保有資格:宅建士/日商簿記2級/ITパスポート試験 など